現物株を取引するには、売買手数料だけ負担すれば大丈夫です。しかし、信用取引は「お金を借りて株式を買う」「株式を借りて売る」という方法ですので、貸し借りが発生します。このため、現物株取引とは異なるコストが必要になります。

コストの内容を確認しましょう。

口座開設手数料

どの証券会社も、信用取引口座を開設するための手数料を取っていません。今すぐではないにしても信用取引をしようと考えるときは、先に口座を作っても大丈夫でしょう。

株式売買手数料

株式を売買するには、基本的に手数料が必要です。しかし、現物株の手数料よりは低くなっているようです。最も安いのはSMBC日興証券です。というのは、信用取引での株式売買手数料が完全無料だからです。

その他、安い証券会社を列挙しますと、以下の通りです。

ライブスター証券: 約定代金が300万円を超える場合は無料
GMOクリック証券: 約定代金が500万円を超える場合は無料

このような安い手数料を設定できるのは、次の項目の金利で収益を確保できるからでしょう。

金利(買いの場合)

信用取引で株を買う場合、資金を借りて株式を買います。このため、金利を支払う必要があります。この金利は証券会社ごとに少しずつ異なります。

少額短期間の取引ならば、あまり気にする必要はないかもしれません。しかし、多額で長期間の信用取引をする場合は、各証券会社の金利水準も確認したいです。

金利(売りの場合)

信用取引で売る場合、株券を借りて売ります。売って得た代金は自分の口座に入りません。証券会社に預けます。ということは、本来ならば自分の手元にあるはずのお金を貸しているということになりますので、金利を得ることができます。

しかし、現在は超低金利下にありますので、売り方の金利は0%になっています。

貸株料

信用取引で売る場合、株券を借りて売ります。というわけで、株券の賃借料を支払う必要があります。これが貸株料です。

品貸料、逆日歩

制度信用取引においては、証券金融会社が信用買いと信用売りをまとめて管理しています。通常は信用買いの方が多いです。すなわち、株式を買うほうが多いです。買われた株式は証券金融会社で保管されます。そして、信用売りをする人に貸し出されます。

しかし、この状況が逆転することがあります。すなわち、信用買いよりも信用売りの方が多くなる場合です。

信用買いで確保できた株式数よりも多くの信用売りが実行される場合、どこかから株式を借りてくる必要があります。この時に発生する経費が品貸料(逆日歩)です。

信用売りをする場合、この逆日歩の負担が大きくなる場合がありますので注意が必要です。

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