株式投資の基礎・用語

指値注文が約定しない理由

今、株価500円で1,000株の新規買い注文を出しているとします。株価ボードを見ると、ジワジワと株価が下落し、500円になりました。その後、反転上昇しました!

これはいいぞ!と思い保有株一覧を見ると、その株を持っていない…。こういった例は、珍しくないでしょう。

指値注文と株価が一致したのに約定しない、そんなことが起きる理由を考察します。

指値注文が約定する仕組み

指値注文が約定する仕組みは、2つあります。寄付きなどの特別な場合と、その他のザラ場(寄付から引けまでの取引時間)です。

ザラ場の場合から確認しましょう。

ザラ場の指値注文

下に、板情報があります(引用元:楽天証券)。様々な価格で、何人もの人が買い注文や売り注文を出しています。

スナイパー

今、株価100円で200株の買い注文を出しているとしましょう。板情報によると、株価100円で2,000株の買い注文が出ています。

ということは、自分のほかに、1,800株分の買い注文が出ています。100株ずつ発注されている場合、自分を除いて18人が買い注文を出している計算になります。

あるいは、一人で1,800株を発注しているかもしれません。

ここで、誰かが成行で売り注文を出したとします。2,000株以上の売りなら、100円で2,000株買うという注文は、全て約定します。しかし、500株しか売り注文がなかったとします。

  • 買いたい株数:2,000株
  • 売りたい株数:500株

さあ、買いたい人による争奪戦が始まります。誰かが買えて、誰かが買えないということになります。

約定ルール【時間優先の原則】

こういった場合の約定のルールは、「発注順」です(時間優先の原則)。少しでも早く発注した人に、約定の優先権が与えられます。

上の例で見ますと、買い注文総数は2,000株で、自分の発注は200株です。自分の発注が他人よりも早ければ、約定の優先順位は高いです。500株の売り注文でも、約定するでしょう。

しかし、時間的に最も遅い発注だったら、全く約定しません。別の誰かが100円で売ってくれるのを、ひたすら待つことになります。

これが、指値注文が約定しない理由です。

列

寄付前の指値注文

寄付前などの特殊な場合は、取引ルールが異なります。時間優先の原則が適用されません。すなわち、すべての注文は、優先順位を付けずに扱われます。

約定させる方式は、板寄せ方式と呼ばれます。下の3つのルールを同時に満たす株価で約定します。

  • 成行の買い注文、成行の売り注文が全て約定する
  • 約定価格より高い買い注文、約定価格より安い売り注文は、全て約定する
  • 約定価格で、売り注文または買い注文のいずれか一方が、全て約定する

始値を決めるルールの中に、「指値」という単語が出てこない一方、成行は全て約定させるというルールがあります。

このため、始値と同じ株価で指値注文を出していたのに、買えなかった・売れなかったという例が出てきます。

約定した株式について、東京証券取引所は、一定のルールに基づいて証券会社ごとに約定株数を割り振ります。各証券会社は、割り振られた約定株数を、顧客に割り振ります。

このステップをクリアして、自分の発注はようやく約定となります。

証券会社が顧客に約定を割り振るルールは、証券会社ごとに決められています。時間優先の原則を採用している場合もあるでしょうし、発注数量が多い顧客を優先しているかもしれません。

確実に約定させたい場合

以上のルールを確認しますと、同一価格で売買したいというライバルが多い場合は、運の要素が出てくると分かります。

そこで、どうしても約定させたいときは、以下の通りです。

  • 少し高い価格で、買い注文
  • 少し安い価格で、売り注文

しかし、安く買いたいですし、高く売りたいです。約定と価格のどちらをどの程度優先するか?というせめぎあいになります。

ストップ高・ストップ安の場合

ストップ高やストップ安の場合は、買いたくても買えない、売りたくても売れないという状態になりがちです。これは回避困難ですので、運に任せることになりそうです。

例えば、ある銘柄がストップ安水準に張り付き、売買が全く成立しないとしましょう。そのまま大引けを迎えました。

例として、以下の注文数だったとします。数量が全く違います。

  • 売り注文:100,000株
  • 買い注文:1,000株

この場合、大引けの段階で、1,000株だけ約定します。そして、東証は、その1,000株を各証券会社に配分します。各証券会社は、割り当てられた約定株数を顧客に割り当てます。

大打撃の発表等があるときに注意

為替相場と異なり、株式市場の個別銘柄は、圧倒的な流動性があるというわけではありません。

このため、世の中が驚くような業績下方修正があったり、大事件を起こしてしまうなどの場合、連続ストップ安という例もあります。

この場合、一刻も早く売って逃げたいのに、全然約定しないという場合があるでしょう。

こうなってもダメージが小さくて済むよう、1銘柄に投入する資金の割合を小さくして、安全度を高める必要性がありそうです。

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